立地（日本国内外不問）、用途及び時間を問わず、顧客プロジェクトを成功へ導く為に要する業務要素として、PM/CMサービス方式の顧客プロジェクトへの適用が重要な鍵であると確信しております。
顧客プロジェクトの成功へ導く為に要する業務要素は、洋の東西をとわず、エンジニアリングの基本として共通の下記6項目があげられます。
これはPM/CMサービス方式の基本を成すものです。
1.1 オーナー側の計画立案：
Project Planning（プロジェクトの総合計画:PM/CM計画書）の立案と各担当者への浸透及びそれの強力な実行。プロジェクトの事情に合わせた柔軟な対応も必要。オーナー側の組織体制作りも重要。現地業者の実力を見極めた上で、不足部分はオーナー側で補強した組織を構築する。
Project Planning（プロジェクトの総合計画:PM/CM計画書）は、
① Project summary（概要）
② プロジェクト予算
③ プロジェクト組織
④ Pure Logic Diagram（業務項目と手順）
⑤ Master Schedule（全体工程表）
で構成される。
1.2 先を読んだ日常の管理：
Project Planning （PM/CM計画書）を強力に実行するために、日常の必要とされる業務を地道に手順に従って進めていくことが重要である。業務の流れをわかりやすく示した業務手順図（Pure Logic Diagram,PLDと称す）の活用が有効である。全体を表すPLDでプロジェクトの全貌を掴み個別のPLDで実際の業務を推進する。
1.3 完全なる契約書：
設計・監理・施工の各分野に至る全ての範囲について、確実に設計、監理、検査でき、竣工に至るまで設計変更以外の余分な費用負担が生じないよう、十二分に検討された契約書の作成が望まれる。
1.4 完全なる設計図書：
製作図書等施工図書を含む設計図書の内容の完備が、1.3における完全なる契約書の実現を助け、余分な費用の発生を防ぐ。完全なる設計図書は、現地の設計事務所等に正確にオーナーの意向を伝えることの出来る実際的な
O/R(Owner’s Requirements:オーナーの設計条件書)が重要な役割を担う。
1.5 最適な工程計画：
土建とプロジェクト固有のプロセス設備、テナント用途要求等の工程は相互に影響し合うものであり、どちらかを優先して考えればどちらかにしわ寄せが来る。
プロジェクトトータルとしての最適な工程を実現できるよう、Project Planning
（PM/CM計画書）の時点から工事実施に至るまで相互に連絡、情報交換、工事調整等を十分に行うことが重要である。
1.6 現地のポテンシャルの最大限の活用：
プロジェクト建設コストを抑えること及び実際に製作・工事などを行うのは現地の業者であることを考慮すると、現地の事情に詳しいスペシャリスト（設計事務所、コンサルタント、積算事務所、監理理事務所、施工会社、サプライヤー等）を最大限に活用することが望ましい。彼らの能力を見極め、潜在的に保有する能力を最大限に引き出すよう努力し、不足する場合には他地域から導入する必要がある。いずれにしても実務の多くは、現地のスタッフが行うことになり、粘り強く彼らを指導し、業務を遂行していくことが重要である。
以上、６項目について、『あせらず、あわてず、あなどらず、あてにせず、されど、あきらめず。没問題,没問題,No Problem, Never Give Up !!!』の精神でプロジェクト推進に臨むことが、顧客プロジェクトの成功へつながることを私は確信しております。
これは、PM/CMサービス方式の基本哲学であります。
PM/CMサービス方式は、CMfee方式や国外では一般的なCPF(Cost Plus Fee方式)、CPF with GMP方式（工事費上限保障付CPF方式）等のDesignとConstructionの契約軸を拡げることにより、従来の一括請負契約方式（Lump Sum）や設計業務委託契約方式と比較すると、より実践的で許容範囲が広がり、現実の難易度の高いプロジェクト推進に有効なサービス手法であると確信しております。
まさに、この21世紀初頭の新たな変化と再生の時代の要請に対応するプロフェッショナルなサービス手法であると思います。
AIA（The American Institute of Architects）の約款にはArchitectの業務として品質(Design)、予算（Budget）、工程（Schedule）への責任が明記されております。
本来のArchitectが持っていた職能と責任が、時代の要求の中で新たなPMr/CMrによるPM/CMサービス方式により再生と誕生がなされると確信しております。
以上
